産業医は役立たずで意味がない?優秀な産業医の選び方

目次

はじめに

産業医について検索すると「産業医 役立たず」「産業医 いらない」などというワードに出くわします。なぜ「役立たず」「いらない」などの産業医の悪い評判が上がってしまうのでしょうか。

本記事では役に立たないと思われる産業医の特徴や、企業や社員にとって有用な産業医特徴やその選び方について紹介していきます。

そもそも産業医の役割とは

 数十人規模以上の社員を抱える企業ではメンタル不調や体調不良の社員が必ず一定数は発生します。会社としてそれらの社員の休職や配慮の判断、部署などの配置変更の検討、医療機関への受診の勧めなどをしなければいけません。しかしながら上司や人事総務担当者の多くは医療のプロではありません。健康面でトラブルが発生した社員の適切な対応を迅速に決断できる人は少ないです。そこで会社の状況と本人の健康状態を客観的に判断し対応についてアドバイスするのが産業医の役割です。

 また、メンタル不調者や労働災害が職場から発生しないように予防策を企業のニーズや予算に合わせて組み立て実施するのも産業医の重要な役割です。ストレスチェックや健康診断の結果を活用して低コストで有効な対策を考えなければいけません。また、熱中症や高齢労働者の転倒予防対策などその事業所に合わせた労災対策を立てて実行する必要性があります。

「役立たず」「いらない」と思われる産業医の特徴

・そもそも事業所に来ない(名義貸し状態)

近隣のクリニックの医師が産業医を担っているとこのパターンが多いです。法令上の条件を満たすだけでそれ以外の仕事はほとんどしません。中には健康診断の就労判定まで放棄している先生もいます。その割に月々の報酬は結構高い値段を取っていたりします。名義貸し産業医に支払っている報酬を直接社員に分配したほうが社内は良くなるかもしれません。法令で義務付けられた産業医に安くない報酬を支払っているわけですから、事業所に毎月来て問題解決や予防のために動いてくれる産業医を選んだ方が効果的です。

・メンタルヘルス不調は対応NG

高齢の先生に多いのですがメンタル不調者対応を拒否する産業医が一定数存在します。産業医への相談案件のうち約8割がメンタル関連です。メンタル対応をしない場合、産業医としての相談対応はほぼ不可能になります。また近年はストレスチェックの実施やその後の面談対応も産業医の業務として加わりました。メンタル対応は避けては通れないものになりました。精神科医でない場合でも産業医としてのメンタル対応を学ばれた先生は職場でのメンタル対応はできるので、メンタルNGの先生は避けた方が良さそうです。

・社員や担当者とのコミュニケーションが苦手

 産業医の中には口調が強かったり、医師特有の上から目線の話し方をされる人がいます。面談の時に社員に対して高圧的に話したり、人事総務担当者の考えを聞かなかったり、頭ごなしに否定する先生もおられます。産業医は企業内唯一の医療専門家ですので、フラットに話しかけやすく、同じ視点で考えてくれる先生を選びましょう。

有用な産業医の判断材料

コミュニケーションを取りやすいか

産業医は人事総務担当者や従業員との対話の中で組織や本人に関する情報を収集していきます。また限られた時間の中で人事総務担当者からの相談や要望を聞き、社内の健康問題の解決のアドバイスをしなければいけません。コミュニケーションを円滑にできる産業医の特徴として次のようなものがあります。

  1. フランクに話しかけやすい

小さな事柄であっても耳を傾けてくれて、話し手が遠慮することなく声をかけてくれる産業医がおすすめです。小さな相談や気づきから産業医が対応の幅が広がったり解決につながることがあります。話しかけづらい産業医だと企業の担当者が悩みを抱えたまま打ち明けることができず解決に時間がかかった理、時にはおかしな方向に話が進みます。

2. レスポンスが早い

産業医の訪問頻度は月1~週1回です。企業内で健康問題が発生した場合、次回の産業医訪問を待たなければいけないというケースも少なくありません。一方で中には訪問日でなくてもメールや電話での相談を受け付けている産業医もいます。問題が発生し次第、担当者から情報を収集し次回の訪問までに大まかな対策を練ることが可能です。こまめな連絡に対応する産業医は企業の悩みに迅速に対応することができます。

 社内の健康・労務問題に産業医が関わる際、その産業医の経験値の有無が判断や結果に大きく影響します。多くの産業医が病院やクリニックの勤務の片手間で産業医業務をしています。その場合、企業の事情や労務問題の知識に疎くなりがちです。大手企業の中で産業保健を本業としてきた産業医はさまざまな場数を踏んできています。中小企業の健康・労務問題においても適切なアドバイスを出すことができます。

労働衛生コンサルタントなどの+αの資格を持っているか

 常にスキルアップを目指し知識をつけている産業医は企業の健康・労務管理についての情報を常にアップデートしています。産業医が目指す上位資格として労働衛生スペシャリストの国家資格である「労働衛生コンサルタント」や「産業衛生学会専門医」などがあります。産業医の資格だけでなく、これら+αの資格を持った産業医は企業のニーズに合った知見を提供しれくれる可能性が高いです。

会社や社員の役に立つ産業医の選び方

社内のメンタルヘルス対策や健康・労務管理が専門化する中で、産業医を本業とする医師を選任することが最もコスパ良いと言えます。企業内の健康管理を適切に行うことで人材定着や人材獲得が促進され企業の成長力が強化されます。名義貸し産業医や産業保健を専門としない産業医に高い報酬を払うのではなく、専門の産業医を選びましょう。

産業医事務所と契約しましょう!

産業医を専門としている医師の多くは産業医事務所を設立して産業医業務を行っています。

事業所の最寄りの産業医事務所に問い合わせをして産業医を依頼することが「役立つ産業医」を選ぶ1番の近道です。

いわみ産業医事務所は川崎を拠点として1都3県,幅広く産業医業務を展開しています。

企業のニーズに耳を傾け、従業員の活力と企業の成長力アップに貢献します!

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